厳寒の大地にて生命（いのち）の燈を消すことなく生き続ける樹氷は美しい。生と死の概念を超えた生命エネルギーの逞しさには、この上ない感動を覚えるものであります。「氷温」はこのような「自然に学ぶ」ことからはじまりました。生きものは０℃になると全て凍ってしまい、死んでしまう。本当にそうでしょうか？いいえ、実際には、氷点下になっても凍結して死んでいないから、北海道の樹木は春に万緑の芽吹きを見せるのです。また、その厳しさが厳しければ厳しいほどに春の緑が輝くともいいます。
　この氷点下であっても凍っていない世界、これが「氷温」です。この「氷温」の世界で食品を貯蔵したり、加工すると旨みが引き出され、自然の恵み豊かな美味しい食品が生まれます。この理由で、「氷温」では、凍るような寒さを巧みに利用した伝承技術である寒干し、寒仕込み、寒漬けなど、地域の特性を最大限活かした大寒の旬の味覚・風味の再現が可能になるのです。また「氷温」は生きものと深く関わることから、単に食品という範囲にとどまることなく、生物学・理学・農学・医学・歯学・薬学などといった領域にまで応用の可能性は拡大し続けており、日本のみならず世界からも注目されています。
　さて、当協会は、鳥取県産二十世紀ナシ貯蔵試験の大失敗から産声をあげた「氷温」の普及を目的として、昭和60年に氷温食品協会を設立し、日本氷温食品協会への法人名称変更の後、平成５年には、鳥取県知事から社団法人氷温協会の設立が認可され、「氷温」による社会貢献の実現に向けた様々な取り組みを行って参りました。さらに、このような当協会の公益目的事業の遂行状況から内閣総理大臣より公益性の高い法人としての認定を受け、平成25年4月より「公益社団法人氷温協会（Japan Hyo-On Association)」として「氷温」の新たな普及および啓発活動を開始いたしました。
　食材そのものは命（いのち）であり、人の命を支えています。地球上でこれまで連綿と繰り返し続けてきたこのシンプルな食のシステムにおいて、「自然に学ぶ」といった氷温の原点を今一度見つめ直し、ハイクオリティな食品を極める「氷温」のさらなる普及・啓発によって、わが国の食品産業の発展と食文化の向上に少しでも寄与できるよう邁進して参りたいと存じます。

昭和45年１月	本協会初代理事長、山根昭美農学博士（当時、鳥取県食品加工研究所長）が、二十世紀梨を用いてCAガス低温貯蔵試験中に、食品が凍らずに生き続けることのできる未凍結温度領域を発見した。これを「氷温域」と名付け、従来の食品貯蔵学の概念をくつがえした。
昭和60年４月	氷温技術の普及啓発のため、当協会の前身である「日本氷温食品協会」を鳥取県米子市に設立。同時に、氷温技術の研究開発をめざす「株式会社氷温研究所」も設立した。
平成５年５月	氷温技術を地域産業振興に役立てようと、鳥取県が社団法人氷温協会を認可。日本氷温食品協会との組織の一元化をめざすこととなる。
平成８年４月	氷温技術がNHK総合テレビ「クローズアップ現代」に紹介放映される。
平成８年５月	氷温技術が地域産業の振興、地域経済の発展に貢献していることが認められ、自治省所管の（社）地域経済総合研究所から、ちいき経済賞（フロンティア・テクノロジー）を受賞する。
平成8年10月	「氷温貯蔵の科学」(社団法人農山漁村文化協会）発刊
平成９年４月	日本氷温食品協会が社団法人氷温協会に一元化し、組織の強化が図られる。
平成９年９月	氷温の学際的、業際的研究のために、新しい氷温科学の構築と氷温技術を活用した産業の発展を目指して氷温学会が設立される。
平成10年４月	ヨーロッパ外科学会（ESSR)にて、関西医科大学と氷温研究所のグループは肝臓の氷温保存で最優秀ポスタープライズを受賞。
平成10年10月	第２２回全国育樹祭（鳥取市）開催の折り、皇太子殿下・雅子妃殿下に氷温技術および超氷温技術をご披露。
平成13年４月	青谷上寺地遺跡（鳥取県青谷町）から出土した弥生人の脳を後生の学術発展のため、氷温で保存。
平成16年度～	鳥取県が「氷温産業クラスター協議会」を発足し、環境・食品産業を産官学が連携して支援し、鳥取から世界へ発信できる新産業の創出を目指し応用研究を開始した。
平成17年1月	全国農業協同組合連合会鳥取県本部が氷温二十世紀梨を台湾へ輸出した。
平成19年10月	第9回全国和牛能力共進会（米子市）開催の折り、常陸宮殿下・妃殿下に氷温技術および超氷温技術をご披露。
平成20年5月	氷温食品認定500品目達成。
平成23年3月	「氷温食品入門」（日本食糧新聞社）発刊。
平成25年4月	内閣総理大臣より認定を受け、公益社団法人氷温協会へ移行。
平成25年5月	第64回全国植樹祭開催の折り、天皇皇后両陛下に氷温貯蔵技術および氷温熟成技術をご披露。
令和2年3月	氷温食品認定800品目達成。

1. 氷温技術の普及啓発
2. 氷温技術の調査研究
3. 氷温技術の事業化への促進
4. 氷温技術の情報収集と提供
5. 氷温食品および氷温機器類の品質規格に関する検査認定
6. 氷温技術の国際交流の推進
7. 各支部の活動
8. ホームページへの情報公開